about
コンテナハウスとは
コンテナハウスは、従来の輸送用コンテナを改造したものとは全く異なります。
日本の建築基準法にのっとって建築専用コンテナとして製造されたコンテナを使って建てます。
Design
コンテナハウスならではの
デザイン
コルゲート鋼板が生み出す
独自の質感
外壁の素材は、堅牢さと無骨さを感じるゴツゴツとした鉄で、その質感と存在感はコンテナハウスならでは。箱型のシンプルな形ながら、特徴的な波型の鉄板(コルゲート鋼板)が生み出す重厚感は、ほかの建築物にはない魅力を放ちます。
外装パネルや外壁を思い通りに換装
重厚感あるコンテナの壁に別の質感の外壁を重ねて、建物全体の雰囲気を変えることも可能です。一般的な木造住宅のような壁や、アクセントとして一部をウッド調に仕上げることもできます。他の素材とコンテナのメタル感とを組み合わせれば、デザインのバリエーションは多彩に広がります。また建築用コンテナは、JIS規格の鋼材によるラーメン構造を採用しており、開口部を設けても強度を維持できるため、壁一面を大きなガラス張りにすることも簡単です。
コンテナの内装も自在
コンテナの内装は、独特の質感にあわせてデザインすることもできます。もちろん一般の建物ように、フローリングやクロス、塗装などを組み合わせて仕上げたり、窓やドアなども自由に設けることができます。コンテナハウスは気密性に優れ、防音性も高いので、オーディオルームや演奏スタジオなどにも好適です。
Deployment
コンテナハウスの広さと配置
建築用コンテナの規格とサイズ
輸送コンテナを使ったコンテナハウスは、日本の建築基準法をクリアできず違法建築と見なされます。私たちが使用する建築用コンテナは、柱と梁を一体化した「ラーメン構造」の鉄骨造で、日本の建築基準法を満たしています。この構造によって、強固で間仕切りのない広い空間をつくることできます。
建築用コンテナの基本サイズは 20フィートサイズと 40フィートサイズの二種類で、ISO海上輸送コンテナの国際標準と同じサイズです。世界共通のこの規格に合わせることで、海外製造の建築用コンテナであっても、輸送にかかるコストを大幅に削減できます。
20フィートハイキューブ | 40フィートハイキューブ | |
---|---|---|
参考部屋内面積 (内寸) |
約12.4㎡ | 約24.8㎡ |
参考部屋内坪数 (内寸) |
3.7坪 | 7.4坪 |
参考部屋内畳数 (内寸) |
6.8畳 | 13.4畳 |
本体サイズ(外寸) 長さ×幅×高さ |
6058mm×2438mm×2896mm | 12192mm×2438mm×2896mm |
本体サイズ(外寸) 長さ×幅×高さ |
5826mm×2286mm×2563mm | 11958mm×2286mm×2563mm |
本体重量 | 約2.4トン | 約3.3トン |
20フィートハイキューブ
(内寸)
約12.4㎡
(内寸)
3.7坪
(内寸)
6.8畳
長さ×幅×高さ
6058mm×2438mm×2896mm
長さ×幅×高さ
5826mm×2286mm×2563mm
約2.4トン
40フィートハイキューブ
(内寸)
約24.8㎡
(内寸)
7.4坪
(内寸)
13.4畳
長さ×幅×高さ
12192mm×2438mm×2896mm
長さ×幅×高さ
11958mm×2286mm×2563mm
約3.3トン
レイアウトは自由自在
例えば一つのコンテナハウスを、ガレージ、工事現場の休憩所、テイクアウト専門店などに使ったり、複数のコンテナを組み合わせて独自の建築物をつくることもできます。レイアウトパターンは無限にあり、横に並べたり「コの字型」に配置したり、あるいは積み重ねて二階建てや三階建ても作れます。窓や開口部も自由にレイアウトでき、ウッドデッキを設けることも簡単。もちろん建築基準法をクリアした建物です。
Equipment
コンテナハウスの設備と性能
コンテナハウスに設置できる設備類
電気やガス、水道、空調設備など、一般的な建物に付けられる設備はコンテナハウスにすべて設置できます。キッチン、浴室、トイレなども取り付けることができ、要望にあわせて対応できます。
コンテナハウスの断熱性能
鉄骨のため、そのままであれば外気温に左右される「冬は寒く夏は暑い」建物です。しかしコンテナハウスは気密性に優れており、断熱工事をしっかり行い、空調設備を適切に使えば快適な空間を保つことができます。
Durability
コンテナハウスの耐久性と維持管理
コンテナハウスの耐久性
鉄製なので錆びやすい面がありますが、塗装処理などによって防錆対策をしっかり行うことで、沿岸部にも設置することができます。また、海上輸送を前提に設計されているため、耐震性・耐久性が高く、メンテナンスを適切にしていれば長寿命。長く使用できます。
コンテナハウスのメンテナンス
気密性を高めるためのシーリングや防錆対策のための塗装を定期的に行うことで、長く快適に使うことができます。
Law
コンテナハウスに対する法関係
建築用途のコンテナ
店舗や住居に使うコンテナは、日本工業規格(JIS)または日本農林規格(JAS)に合致した部材を使う必要があります。海上輸送コンテナは、ほとんどの場合で規格に該当しないため、建築物としては使用できません。
コンテナハウスは建築基準法の対象
国土交通省が建築物と規定しているコンテナハウスは、建築基準法などの法律に従って建なければなりません。適合しないものは違反建築物とみなされ、是正などの指導や違反の程度によっては撤去命令や使用禁止が出る可能性もあります。
建築基準法第 6 条に従い、建てる前には管轄の自治体に建築確認申請を行い、確認済証の交付を受ける必要があります(一部例外あり※)。住居だけでなく事務所や店舗などの場合も同様です。
建築基準法第20条は構造耐力について規定されており、単に敷地内にコンテナを置いただけでは条件を満たしていないため、この状態で店舗を開いたりすると違法にあたります。
私たちは、法に適合したコンテナハウスを設計・建築することはもちろん、書類作成・自治体への申請・手続きを含めた建築確認申請のサポートも行っています。
コンテナハウスの固定資産税
コンテナハウスは建築物にあたるため、固定資産税の対象です。コンテナハウスそのものには建物の固定資産税が、設置している土地が自分の資産であれば土地の固定資産税も発生します。